日
本舞台音響事業協同組合の第13回通常総会が、去る3月19日(水)午後2時30分より東京厚生年金会館(新宿区)において行われました。出席者は、本人
出席が22名委任状出席が21名の計43名で法定数を満たし成立致しました。司会の河田
蜻夫氏(㈱エス・シー・アライアンス)による進行で、議長にアースオール㈱の谷崎 孝文氏、副議長に㈱東京音響通信研究所の大木
茂男氏、書記に事務局の鈴木 和美氏のもとに進められました。
■平成19年度の事業報告の概要
事業報告書に基づき西谷克忠事務局長より報告されました。
我が国の政治・経済のみならずあらゆる面で大きな変革の年となり、その影響が我々中小企業の経営面で生き残りを掛けた大きな問題となり、依然として厳し い1年となりました。 また一方では、大企業を中心に民需主導の成長による回復基調が見られたが、企業規模や業種、各地域によってその回復状況にばらつき が見られ、原油や原材料の価格の高騰、米国発進のサブプライム問題等、国内外経済の動向に十分な注意が必要な情況が続いています。我々中小企業にとって も、想像以上に過酷な状況が続き、景気回復の実感を得るにはほど遠い状況に置かれ、更に、地域格差や企業格差が進み、私ども舞台音響業界の経営環境も多く の文化芸術関連事業の予算縮小・制作諸費の大幅削減・受注収益の減少等、相変わらず厳しく、更に、設備投資の問題、時代の変化を視野に入れた企業組織の改 革等々多くの問題を抱え、我々中小企業の進むべき方向性が未だに不透明で極めて厳しい一年となりました。
この様な変革の経済環境の中、当組合も設立13年目を迎え心新たに「組合活動の更なる拡充を図り、組織基盤強化と事業活動の活性化と発展、組合員増強と 組合広報活動の強化」等々に努めて参りました。その結果として組合員数は46社(前年比3社増・1社減)、賛助会員は新規加入1社増の20会員(学校法人 6校含む)となりました。
また、各委員会の関連事業活動として①教育情報事業関連では、全国中央会補助事業による平成19年度「経営幹部研修会/技術・経営安全セミナー」の九州 地区での開催、舞台関連国家試験技能検定「舞台機構調整技能士(音響1・2・3級)」実施運営等の実務協力、音響技術者育成の為の「各種音響技術セミ ナー」への協賛等、更に人材確保と技能向上を趣旨として「第8回音響技能講座」への共催、また、安全教育活動として「年末年始無災害運動」の実施。②広報 HP事業関連では、「ホームページ」のリニューアルを実施、業界初となる「バナー広告」による新規事業の展開、その他、北海道地区で開催された「プロ音響 機器展」・関西地区(大阪国際会議場)で開催された音響器機展「サウンドフェスタ2007」に協賛参加し組合広報活動等。③共同購買事業の関連として、組 合オリジナル商品「マイクロホン・クリーンシャワー」「多機能LEDライト」の販売、安定電源供給の「デジタル・パワーコンディショナー」の販売等、組合 取扱商品の開発。④総務事業関連として、2月総会記念「新春懇親パーティ」の開催、3月・9月に組合員・賛助会員の懇親と情報交換の場として親睦ゴルフ 「響打会」を開催、7月夏期親睦会「サマーディナークルーズ」、11月「鹿児島地区/演出空間関係者合同懇親会」、12月冬期親睦会「忘年会/望年会」を 開催。その他、厚生事業として「福祉共済制度」「機材総合補償共済」「所得補償保険」等保険事業の更新等。
■平成19年度の収支決算報告
財産目録、貸借対照表、損益計算書、損失処理案について、西谷事務局長より報告されましたが、この度の総会より新組合法が適用され、当組合専任の二神公認 会計士より平成19年度の収支決算報告の要点が説明されました。監査意見書が監事の吉田 宣氏より報告され可決承認されました。
■平成20年度の事業計画案
西谷事務局長から平成20年度の事業計画案が発表され、可決承認されました。
平成20年の我が国の経済見通しは、日本経済の主翼と先端技術、環境、高信頼性、豊かな文化といった日本が持つ強みをさらに発展させ、世界に対して発信 し、具体的にその強みを支える人財力の強化、制度改革、更にその強みを有する産業の育成を図り自動車産業中心にIT情報技術やデジタル関連技術の革新等に よる力強い牽引また外需主導の輸出産業の好調を維持し、全体とし景気回復を続けるが、一方原油や原材料価格の高騰米国発進のサブプライム問題等、国内外経 済の動向に十分な注意が必要な景況にあり諸物価上昇等から見られる景気の衰退が気がかりな一年になりそうです。
しかし、日本経済の基盤企業の9割を占め雇用の7割を支える我々中小企業にとって、まだまだ景気回復を実感として得るにはほど遠く、地域格差や企業格差 いわゆる「格差の拡大」が加速し、我が国の雇用と産業創出を担い地域経済活動の活性化を支える中小企業に向けての、更なる強力且つ積極的な投資支援対策が 強く望まれるところであります。
このような厳しい現況下において当組合も、文化芸術の演出空間関連の裏方を支えるサービス業界に携わる組合員各社の、今後益々の事業発展と技術向上を目 指し「組合組織基盤の強化と活性化」「企業経営の合理化と効率化」「業界における地位向上」「人材能力開発と教育研修」を今年度の組合活動の目標とし、事 業計画を掲げます。
組合員各位の組合活動に対する理解や意識の改革が不可欠となりますので、皆様の絶大なるご協力と各事業への積極的なご参加をお願い申し上げます。
■審議議案の項目 |
第1号議案 | 平成19年度の事業報告 |
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1組合員に対する貸付及び債務保証 の残高の最高限度額の件 |
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第2号議案 | 平成19年度の収支決算報告 | |||
第3号議案 | 平成20度の事業計画案 | 第8号議案 | 手数料の最高限度額の件 | |
第4号議案 | 平成20年度の収支予算案 | 第9号議案 | 役員報酬決定の件 | |
第5号議案 | 経費の賦課金徴収方法の件 | 第10号議案 |
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第6号議案 | 借入金残高の最高限度額の件 | 第11号議案 | 役員改選の件 |
■平成19年度の事業報告の概要
事業報告書に基づき西谷克忠事務局長より報告されました。
我が国の政治・経済のみならずあらゆる面で大きな変革の年となり、その影響が我々中小企業の経営面で生き残りを掛けた大きな問題となり、依然として厳し い1年となりました。 また一方では、大企業を中心に民需主導の成長による回復基調が見られたが、企業規模や業種、各地域によってその回復状況にばらつき が見られ、原油や原材料の価格の高騰、米国発進のサブプライム問題等、国内外経済の動向に十分な注意が必要な情況が続いています。我々中小企業にとって も、想像以上に過酷な状況が続き、景気回復の実感を得るにはほど遠い状況に置かれ、更に、地域格差や企業格差が進み、私ども舞台音響業界の経営環境も多く の文化芸術関連事業の予算縮小・制作諸費の大幅削減・受注収益の減少等、相変わらず厳しく、更に、設備投資の問題、時代の変化を視野に入れた企業組織の改 革等々多くの問題を抱え、我々中小企業の進むべき方向性が未だに不透明で極めて厳しい一年となりました。
この様な変革の経済環境の中、当組合も設立13年目を迎え心新たに「組合活動の更なる拡充を図り、組織基盤強化と事業活動の活性化と発展、組合員増強と 組合広報活動の強化」等々に努めて参りました。その結果として組合員数は46社(前年比3社増・1社減)、賛助会員は新規加入1社増の20会員(学校法人 6校含む)となりました。
また、各委員会の関連事業活動として①教育情報事業関連では、全国中央会補助事業による平成19年度「経営幹部研修会/技術・経営安全セミナー」の九州 地区での開催、舞台関連国家試験技能検定「舞台機構調整技能士(音響1・2・3級)」実施運営等の実務協力、音響技術者育成の為の「各種音響技術セミ ナー」への協賛等、更に人材確保と技能向上を趣旨として「第8回音響技能講座」への共催、また、安全教育活動として「年末年始無災害運動」の実施。②広報 HP事業関連では、「ホームページ」のリニューアルを実施、業界初となる「バナー広告」による新規事業の展開、その他、北海道地区で開催された「プロ音響 機器展」・関西地区(大阪国際会議場)で開催された音響器機展「サウンドフェスタ2007」に協賛参加し組合広報活動等。③共同購買事業の関連として、組 合オリジナル商品「マイクロホン・クリーンシャワー」「多機能LEDライト」の販売、安定電源供給の「デジタル・パワーコンディショナー」の販売等、組合 取扱商品の開発。④総務事業関連として、2月総会記念「新春懇親パーティ」の開催、3月・9月に組合員・賛助会員の懇親と情報交換の場として親睦ゴルフ 「響打会」を開催、7月夏期親睦会「サマーディナークルーズ」、11月「鹿児島地区/演出空間関係者合同懇親会」、12月冬期親睦会「忘年会/望年会」を 開催。その他、厚生事業として「福祉共済制度」「機材総合補償共済」「所得補償保険」等保険事業の更新等。
財産目録、貸借対照表、損益計算書、損失処理案について、西谷事務局長より報告されましたが、この度の総会より新組合法が適用され、当組合専任の二神公認 会計士より平成19年度の収支決算報告の要点が説明されました。監査意見書が監事の吉田 宣氏より報告され可決承認されました。
■平成20年度の事業計画案
西谷事務局長から平成20年度の事業計画案が発表され、可決承認されました。
平成20年の我が国の経済見通しは、日本経済の主翼と先端技術、環境、高信頼性、豊かな文化といった日本が持つ強みをさらに発展させ、世界に対して発信 し、具体的にその強みを支える人財力の強化、制度改革、更にその強みを有する産業の育成を図り自動車産業中心にIT情報技術やデジタル関連技術の革新等に よる力強い牽引また外需主導の輸出産業の好調を維持し、全体とし景気回復を続けるが、一方原油や原材料価格の高騰米国発進のサブプライム問題等、国内外経 済の動向に十分な注意が必要な景況にあり諸物価上昇等から見られる景気の衰退が気がかりな一年になりそうです。
しかし、日本経済の基盤企業の9割を占め雇用の7割を支える我々中小企業にとって、まだまだ景気回復を実感として得るにはほど遠く、地域格差や企業格差 いわゆる「格差の拡大」が加速し、我が国の雇用と産業創出を担い地域経済活動の活性化を支える中小企業に向けての、更なる強力且つ積極的な投資支援対策が 強く望まれるところであります。
このような厳しい現況下において当組合も、文化芸術の演出空間関連の裏方を支えるサービス業界に携わる組合員各社の、今後益々の事業発展と技術向上を目 指し「組合組織基盤の強化と活性化」「企業経営の合理化と効率化」「業界における地位向上」「人材能力開発と教育研修」を今年度の組合活動の目標とし、事 業計画を掲げます。
組合員各位の組合活動に対する理解や意識の改革が不可欠となりますので、皆様の絶大なるご協力と各事業への積極的なご参加をお願い申し上げます。
1. | 組合員及び賛助会員の増加と組織の改革強化、組合活動普及拡大と活性化を図る。 |
2. | 各事業活動の内容の充実と活性化、広報活動の積極的な推進と展開の強化。 |
3. | 活路開拓研修及び経営・技能開拓研修を実施する。 組合員同業者のみならず、広く異業種間との積極的な情報交換・交流を図る。 |
4. | 関連諸団体等との交流を深め、連携体制の強化を進める。 |
●会員増強事業 | |||||||||||
(1) | 組合の安定運営数を目標に組合員及び賛助会員の新規加入を募る。 | ||||||||||
(2) | ホームページによる組合事業活動等の広報紹介を強化し、更に関連諸団体との連携を強化し積極的な情報交換と活用を図る。 | ||||||||||
●共同購買事業 | |||||||||||
(1) | 組合商品「マイククリーンシャワー」(除菌消臭スプレー)のHPを活用した販売促進の強化を図る。 | ||||||||||
(2) | 組合オリジナル商品の企画開発及び組合取扱商品の開発 | ||||||||||
(3) | ホームページ事業を積極的に活用し、技能検定関連書籍及び音響技術関連書籍及び資料CD類の販売促進をする。 | ||||||||||
(4) | ホームページ事業を積極的に活用し、組合員・賛助会員の取扱商品の情報提供による販促協力及び共同購買(販売)を積極的に支援する。 | ||||||||||
(5) | ホームページ事業を活用し、組合員・賛助会員各社の取扱音響機器等の協力提供品及び業務関連消耗品を対象にフリーマーケットを企画する | ||||||||||
●教育安全情報事業 | |||||||||||
(1) | 幹部研修会の実施 (組織にて、特別企画プロジェクト委員会を設け対応する)
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(2) | 音響技能講座の開催と運営
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(3) | 国家資格検定試験、舞台機構調整技能士(音響)関連への協力 東京都舞台機構調整技能検定協議会(東京都職業能力開発協会)資格検定試験関連の庶務事務部門の協力体制を継続する。 |
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(4) | 組合特別セミナー「経営セミナー及び技術セミナー」の開催(年2回予定) 組合員(幹部社員)を対象にした視察及び研修セミナーを開催する。 国内音響メーカーの工場視察等、音響関連機器の最新技術の情報を収集する。 |
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(5) | 海外研修ツアーの実施 「AES」等海外で開催する音響(舞台・放送)関連の展示会、見本市の視察海外音響メーカーの視察等を中心にした研修ツアーの開催等、最新機器の発表に照らし、平成21年度の開催実施に向け継続企画検討する。 |
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(6) | 音響専門学校とのタイアップ 今後の音響業界を担う専門学校の学生を対象に、音響技術の向上と人材育成のため、研修及び講座等の開催を企画検討する。(技能検定3級の普及・組合員各社の技術系社員による研修・就職ガイダンス相談会等の開催企画) |
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(7) | 音響機器展示会の開催 音響技術のレベルアップを図ることを目的とし音響機器展示会(スピーカーの鳴き合わせ等)の開催を引続き検討する。 |
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(8) | アミューズメント・最新イベント複合施設等の視察見学会を企画開催する。 また、テレビ関連の音響(音声・中継録音)技術の研修及び交流会を企画する。 |
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(9) | 安全月間運動の年2回(夏期・冬期)の開催を企画し無災害運動を実施する。 安全運動年間スケジュールの作成(安全委員会) |
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●広報ホームページ事業 | |||||||||||
(1) | ホームページのリニューアルに伴う、新規事業として積極的活用と強化 | ||||||||||
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(2) | ホームページ運用強化として、組合員・賛助会員各社の会社案内・求人情報・新製品情報・各社企業の広報PRを積極的に掲載し、更に関連団体等のイベント情報等をリンクにて支援をする。 |
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(3) | ホームページの積極的活用の検討
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●総務(福利厚生)事業 | |||||||||||
(1) | 定例の各会議関連をメール対応により経費節減と情報共有化に努力する。 | ||||||||||
(2) | 保険の加入斡旋
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(3) | 親睦会の開催
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●金融事業 「包括同意書」(商工中金)の認定による組合員の直取引支援する。 |
◎ | 平成20年度の収支予算案 平成20年度の事業計画に基づく収支予算案が西谷事務局長によって説明、承認されました。本年度は組合員増強をベースとして、教育情報事業及びホームペー ジリニューアルによるバナー広告等の販促強化等を中心とする事業収入増を図り年度収支としては利益計上のできる予算となりました。 |
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◎ | 第5号議案から第10号議案までは、前年度の総会で承認可決された項目であり、引続き今年度も再確認し承認可決されました。 | ||||||||||||||||
◎ | 役員改選の件 任 期満了に伴う役員の改選が行われました。役員の選出に当たっては、全員賛成で指名推薦制をとり、選考委員は議長一任と決定しました。議長は選考委員を5人 指名し、選考委員は別室において理事16名、監事2名の選考を行いました。選考の結果、満場一致をもって承認可決され、当選者は全員その就任を承諾しまし た。なお、緊急動議として理事のうち1人を常務理事とし、理事会において選任したい旨が中根慶之理事よりあり、異議なく可決されました。 引続き、別室において理事会を開催し、代表理事(理事長)、副理事長、専務理事、常務理事の四役が選出され、それぞれ就任を承諾しました。
なお、長年にわたり理事長としてご尽力いただきました株式会社ジェー・エス・エスの会長 二神靖夫氏に感謝状と記念品を贈呈いたしました。 |
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◎ | 総会終了後、引き続き「葵Ⅰの間」にて、通常総会記念セミナーを開催しました。 「舞台音響の創世期を語る」Part1と題し、パネルディスカッションを行いました。 |
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音響業界の重鎮であり、生き証人でもある方々から「舞台音響」との出会い、更に一生の職業にされたきっかけや、企業家としてのその時代のご苦労話、また 「舞台音響・PA効果・録音・再生」等の、舞台音響初期時代の音響機材や現場作業や業務のヤリクリ等についての生の貴重なお話を拝聴し、懐かしい写真資料 のご提供には、多数の参加者の皆さんからも歓声があがり、大いに有意義なセミナーとなりました。 今回、残念ながらご欠席となられました㈱音響通信研究所の岡本廣基会長・㈱音映の田村 悳社長からも写真・資料をご提供いただき無事終了いたしました。 ◎通常総会記念セミナー終了後、会場を「葵Ⅱの間」に移して懇親パーティを開催いたしました。 |